2023/05/07更新しました。
仮想通貨の相談が消費生活センターにて急増とのこと。
また、夫婦漫才のかつみさゆりがビットコインに事前登録したら大暴落というネット記事を見ました。
かつみさゆりといえば事業に失敗し、借金が1億円に達した経験があることをネタにしています。
お嬢様育ちのさゆりと借金王のコンビがビットコインに興味を持った途端に暴落という話は一般の方、特に熟年世代にとってひとつの教訓になる気がします。
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マスコミが煽る頃にはピークが過ぎる
「ビットコインの価格上昇で億り人が何人も出ています、すごく儲けられる！」
テレビのワイドショーを見て、私は地団太を踏んでいました。
ああ、このまま指をくわえて見ているだけでいいのだろうか。なんとか参戦したいわあ。
ビットコインは海外へ送金するにも手数料が、従来とは比べものにならないくらい安いのも魅力的。
しかし、ブロックチェーンをはじめ、仕組みがよく理解できない。
マイニングという言葉と電気量の安い中国の奥地でないと採算が取れないこともイメージが掴みにくい。
これは私が既存の概念に縛られて、新しい発想を受け入れることができないからでしょう。
そうこうしているうちに中国や韓国が規制を始めたことや、伝説的な投資家ウォーレン・バフェット氏の発言が引き金となって価格が乱高下。
逃げ切った人、大損した人と様々のようです。
事業失敗は飯のタネ
夫婦漫才のかつみは54歳、さゆりは48歳。
バブルとその崩壊を経験して、芸能界でいまも活躍しているのですから、実力者なのでしょう。
自分の失敗や隠しておきたい過去を笑いのタネにすることは、腹をくくる覚悟が要ります。
妻のさゆり（４８）は「かつみさんは、数々の奇跡を起こし、あの飛ぶ鳥を落とす勢いだった某ＩＴ株を、買った瞬間に落としましたし」と負の伝説を明かすと、かつみは「最近、ビットコインがどんなもんやと思って、登録した瞬間に４０％暴落しましたからね」と告白。
「たむらけんじに『頼むから手を引いてくれ』と土下座されました」と明かした。
あまりの負のパワーに騒然となる中、かつみはシルクが便乗ＰＲしようと持ち込んだ新書の美容本を勝手に持ち出し「これ買ってください！」とＰＲ。
シルクが「縁起悪い！触らんといて！」と悲鳴をあげていた。
事業失敗王・かつみ 仮想通貨始めた瞬間大暴落…たむけん土下座「手を引いて」/芸能/デイリースポーツ online
かつみさゆりは実際には取引をしていないので、損はしなかったようです。
芸人たちのいじりで、疫病神扱いされていることがウケる。
しかし、レバレッジを掛けて大損をした投資家がいたのは確かでしょう。
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いろんな投資話
1月23日、日銀の黒川総裁 が金融緩和政策の現状維持を表明しました。
ということは株価は当面、下がらずに上昇しそうな見込みです。
投資話も増えることが予想されますね。
伸るか反るか。日本中でさらに沸騰するかも。
財産を減らさないことも大切
収入が伸びず、インフレが懸念される昨今。
インフレ対策として投資熱がさらに高まるでしょう。
ですが、熟年世代は退職金などお金や財産を減らさないことも大切。
50代以降になると所得が増える見込みがあまりなく、挽回が難しい。
知識が薄い新参者は、持ち金が減ると精神的ダメージを受けるに違いありません。
夫婦漫才かつみさゆりがビットコインに挑戦しようとしたところで大暴落したことは、ひとつの教訓になりそう。
素人でも儲けられるのではないかと考えた時点で、暴落の可能性が高いのだと考えた次第です。
仮想通貨トラブル
（画像は2018年1月26日、放送の情報ライブミヤネ屋より）
1月25日の地方紙に仮想通貨の相談急増3,4倍という見出しが躍りました。これはビットコインをはじめとする仮想通貨を巡り、2017年に全国の消費者センターに寄せられた相談が2千件を超え、前年と比べて3・4倍になったという内容。
具体的なケースがありました。
- 九州地方の70代男性が500万円分の仮想通貨を購入後、価格那大幅な下落に直面した。
- 関東の50代男性は、取引所に預けた仮想通貨が海外からの不正アクセスにより勝手に売買され、資産が減少。しかし、取引所では電話の問い合わせを全く受け付けてもらえなかった。
- 30代女性は仮想通貨の購入を解約し、現金を返してほしい。でもどうしたらよいか解からない。
この30代女性は友人に誘われてファミリーレストランに出かけると、別な人に引合され「仮想通貨をつくって売り出す。流通し始めたらお金を置いておくだけでも儲かる」と持ちかけられて16万円を手渡したとのこと。
仮想通貨は売り出されず、問い合わせると「ビジネスは辞めた」と突き放されて、返金にも応じてもらえなかったそうです。
消費者保護の規制整備は進まず
仮想通貨は2017年4月に施行された改正資金決算手段として認められました。
現金と交換する取引所に登録制が導入。
金融界では三菱UFJフィナンシャル・グループが独自に仮想通貨の研究を進めています。
しかし、肝心の消費者を保護するための機制整備は進んでいません。
金融庁の幹部は「規制を強化することが良いとは考えていない」と静観の構えだそうです。
経済ジャーナリストの荻原博子氏のコメントがありました。
「仮想通貨はまだ未整備な部分が多い市場です。手を出すなら投資のリスクや仕組みを知った上で投じたお金がゼロになってもいいという覚悟が必要です」
投資は自己責任とはいえ、消費者が置き去りにされている現状があるようです。
まとめ
ビットコイン大暴落についてお伝えしました。
シニア世代が退職金を失うと、老後の暮しが危うくなるので、慎重な判断が求められる局面です。
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